Android OS、DX、…
店舗におけるこれからのハンディターミナルの役割
小売業界で導入されているハンディターミナルは、在庫管理や商品管理などの業務にかかせない機器として業務の省力化・効率化に活躍しています。
連携している基幹システムの変更やハンディターミナル本体の老朽化、OSのサポート終了のタイミングで、リプレイスが発生します。ハンディターミナルは現場の業務に欠かせない機器なので、多角的に検討したいですね。
目次
withコロナ時代、小売業を取り巻く環境
オンライン購入やキャッシュレス決済
小売業を取り巻く環境は、コロナ禍で大きく変化しました。人々の生活スタイルが一変し、消費行動が変わったことが要因のひとつです。感染予防として、店舗に行かずにオンラインでの商品購入や、店舗のセルフレジでキャッシュレス決済をする利用者が増えました。
人手不足に拍車がかかる店舗での感染対策の業務
店舗ではレジ前にビニールシート、レジ待ちの間隔を空けるための目印テープなどのソーシャルディスタンスへの対応を実施。また、カゴの消毒や飛沫対策のための商品個包装などの感染対策への対応でスタッフの業務は急増し、人手不足が加速しました。今後も「新しい行動様式」にそったソーシャルディスタンスや非接触の対応が求められます。人的リソースの確保やあり方についても、再検討する必要がでてきました。
小売業における話題のDX
DXとは？
「デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation)」の略です。
平成30年12月に経済産業省が取りまとめた「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）Ver. 1.0」で、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義されています。
つまり、DXは「データやデジタル技術による製品やサービス、ビジネスモデルの変革」と言えそうです。
DXの取り組み
近年、DXを支えるデジタル技術をベースに参入する企業が増加し、競争が激化しています。自社の製品やサービスの競争力を維持・強化・拡充にはデジタル技術の導入や活用が必須となり、企業のDXへの取り組みは緊急課題です。
DXの基本は課題を洗い出しからスタートです。強みや弱みを把握し、データやデジタル技術の活用に適したシステム環境の構築が重要です。店舗でのオペレーションやシステムによる変革で業務効率化を図らなければ、CX※に投入する人的リソースやコストを生み出すことができません。
※CXとは「カスタマーエクスペリエンス（Customer Experience)」の略で、「顧客体験」と訳され、顧客が商品やサービスを体験して、顧客視点でその価値を評価することを意味します。
DXで活躍が期待できるハンディターミナル
ハンディターミナルが担う業務の見直し
DX の実現には、デジタル技術を活用しビジネスをいかに変革するかという経営戦略は不可欠で、基盤となる ITシステムの構築は重要項目のひとつです。
その中で、 ITシステムを構成する機器であるハンディターミナルを検討するときは、DX抜きには考えられない状況になりました。
近年、スマートフォンやタブレット端末がハンディターミナルとして利用されるなど、ハンディターミナルの業務範囲が広がる傾向があり、自社におけるハンディターミナルが担う業務を見直す時期に来ています。
AndroidOSを搭載したハンディターミナルの登場
国内でハンディターミナルの業界標準OSとされてきたマイクロソフト社のWindowsCE系OSが、2018年にサポートを終了した背景もあり、新たにGoogle社のAndroid OSを搭載したハンディターミナルが発売されています。海外ではAndroid OSの良さを評価し、既に多くの企業で活用され、Android OSが主流となっています。
日本ではまさに今、ハンディターミナルがWindows端末からAndroid端末に切り替わるトレンドとなっています。
シャープでは、 Android OSを搭載したハンディターミナルRZ-H271を発売しました。
RZ-H271の詳細はこちら
Android OSを搭載したハンディターミナルのメリット
WindowsCE系OSを搭載したハンディターミナルは、業務用途にしか使えませんでした。
Android OSを搭載したハンディターミナルは、従来の用途に加えて、アプリケーションの追加で、さまざまな用途への利用が可能です。例えば、スマートフォンのようにメールの送受信や音声通話が可能となり、コミュニケーション端末としての役割も1台で担うことができます。
その他、非接触コミュニケーション型の店舗指導、ビデオ会議、人材育成のための動画教育、監視カメラとの連携、キャッシュレス決済など。
ハンディターミナルにどのようなアプリケーションを追加するかは、自社のDXの取組みにあわせて選択できます。
